ものづくりへの“志” - Creative Labo Chanter シヤンテ

いっこうに収まる気配を見せない“ジャニーズ問題”。
数多の有名企業がスポンサー撤退・CM起用の見直しを発表、
それに呼応するように、
事務所側が、1年間タレントギャラ以外は受け取らない方針を打ち出し、
スポンサー契約の維持に努めているという状況です。

今や世界を相手にしている企業側にとっては、
国内のプロモーションにおいて
未成年者への性加害を数十年隠蔽していた企業に発注するなど
“人権意識の軽視”としてバッシングされるリスクしか無いようで、
もはやギャラ云々のレベルの話ではなくなっているようで。

しかし、私が違和感を覚えるのは、
それらのニュースを、テレビ局が“他人事”として報じていること。

創業者の“不法行為”を認識していながら、
自社コンテンツの視聴率を稼ぐために、
それを黙認するどころか、積極的に事務所の利益へ加担していたのは明らかでテレビ局側の姿勢によって潰された
才能やアイデアもまた数多存在していたのではと思われます。

「ジャニーズのタレントを出せば視聴率が獲れる」

そう考えるのは、データを見ても明らかだったのでしょう。
ドラマや歌番組、バラエティに至るまで視聴率を追究することが使命の番組制作においては、
ジャニーズタレントの積極起用は、
ある種の“麻薬”のようなだったのかも知れません。

しかし、それが高じて
「ジャニーズに引き上げられたら困る」
という利害関係となり、
ジャニーズ事務所側は、
それを“悪用”して新しいタレントのブッキングや、
競合するタレントへの“圧力”を強め
現在のような一大勢力へと仕上げていきました。

私が残念に思うのは、
「ジャニーズタレント無しに、人気コンテンツは作れない」と
テレビ局の制作側が完全に日和ってしまっていたことです。

“志”のある制作者であれば、
演者がどこに所属しているかではなく、
どんなパフォーマンスができるかを問うはず。

それによって、視聴者を唸らせ、スポンサーを呼び込める
良質のコンテンツを生み出そうと努力するはずなのですが、
平成以降、そういう気概のある制作者は
少なくともNHKと民放キー局には居なかったということですね。

また、それは ナショナルクライアントを相手にする広告代理店も同罪。

高額の制作費をせしめ、ジャニーズタレント起用による安易なCMを量産。
同じく、事務所創業者の“不法行為”を知りながら、
構わずに同事務所に利益を運び続けてきたのですから。

ただ、今回のことで、数々の“所業”が白日のもとに晒され
世間の見る目は180度変わると思われます。
熱烈なファンたちは、相変わらずタレントたちを支持するでしょうが
(もちろん、ほとんどのタレントには責任の無いことですが)
事務所とテレビ局に“ゲタを履かせてもらっていた”だけの
凡庸なタレントたちは淘汰されていく運命にあると思われます。

そして、それこそが、芸能の領域においては健全な姿。

しかし、それも、
自社のコンテンツを“健全”に創ろうとしなかったテレビ局の責任。

事務所への断罪も報道機関としては必要なことでしょうが、
国から認可を受けて事業を行っている放送局として、
自社の所業への責任追及と、
今後の番組制作への気概を見せてほしいものです。